創価学会のについて004（犯罪事件）
■創価学会と暴力団との深い関係
暴力団を題材にした「マルボーの女」と創価学会を題材にした映画「アルタイの女」の監督（故）伊丹十三襲撃事件で知られる武闘派の元山口組後藤組組長・後藤忠政著書「憚りながら」（宝島社2010年）の本文で、創価学会と暴力団の深い関係を自ら認めている。これらに関して、一部の週刊誌が（FRIDAYフライデー2010年5月28日号等 ）後藤を取材した。その中で、後藤は「国会の証人喚問に元公明党の矢野絢也と一緒に出てもいい」という発言をしている。創価学会と一心同体である公明党という政党が、暴力団と関係が深い事実を日本最大の暴力団の大幹部であった当事者の証言にて、明らかになったのにも関わらず、これらの事実に政界並びに大手マスコミは完全無視を決め込んでいる。海外の法治国家なら、ありえない事である。
憚りながら 著者：後藤忠政（宝島社2010年） 
http://tkj.jp/book/?cd=01754701 http://www.amazon.co.jp/%E6%86%9A-%E3%81%AF%E3%81%B0%E3%81%8B-%E3%82%8A%E3%81%AA%E3%81%8C%E3%82%89-%E5%BE%8C%E8%97%A4-%E5%BF%A0%E6%94%BF/dp/4796675477/ref=sr_1_1?ie=UTF8&s=books&qid=1284568758&sr=8-1
後藤忠政 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BE%8C%E8%97%A4%E5%BF%A0%E6%94%BF
伊丹十三 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BC%8A%E4%B8%B9%E5%8D%81%E4%B8%89
※伊丹十三の投身自殺は他殺ではないか？という憶測がいまだに消えない。
※女遊び（スキャンダル）なんかで自殺するような人物ではないという。
公明党の存在そのものが明確な憲法違反
日本国憲法条文【第２０条】（信教の自由）
①信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。 いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない。
②何人も、宗教上の行為、祝典、儀式又は行事に参加することを強制されない。
③ 国及びその機関は、宗教教育その他いかなる宗教的活動もしてはならない。
過去に外国人参政権法案を何度も国会に提出
自民党・・・ 0回
共産党・・・11回
民主党・・・15回
公明党・・・29回
あの反日売国民主党以上に外国人参政権や人権侵害救済法案や移民1000千万人受け入れを強力に推進しています。
売国法案リスト にある全ての政策に賛成の立場でいます。
国籍法改正案の影に…
国籍法改正案の正体をご覧になればお分かりいただけますが、この改正案は非常に危険です。
この危険な法改正の影にこの創価学会・公明党があるのです。
以下国籍改悪法案と公明党 （せと弘幸Blog『日本よ何処へ』 内）
児童ポルノ改正案にも？
児童ポルノ法改正案の正体や日本ユニセフ協会の正体をご覧になればお分かりいただけますが、この法案は創価学会が推進しています。
裁判員は創価学会のための制度
裁判員制度を推進したのはほぼ間違いなく創価学会です。外交や司法への影響力拡大を目論んでいた創価学会は外務官僚や裁判官・検察官に学会員を送り込むことを長年にわたり推進してきましたが試験の壁が高いため必ずしも所期の成果を上げられずにいました。しかし創価学会の実質的下部組織である公明党が与党入りすることで外交への影響力は格段に増大しました。国土交通大臣のポストを得て韓国との間のビザなし渡航を実現したのはその現れでしょう（⇒博士の独り言参照）。しかし創価学会票と公明党を使うことで政権与党入りはできても司法への影響力の拡大はそう簡単ではありません。そこで裁判員制度です。現下の各種調査でも明らかなように裁判員になることに多くの国民は消極的です。ならずに済む方法があるならそれに飛びつく人が続出することは間違いありません。通常の国民は一生関わりたくないような種類の人間や団体との間に接点ができてしまうのがこの制度ですから。本稿で秦郁彦も引用するいわゆる「お礼参り」の危険もその一つです。そういう危険を知りつつこういう制度に積極的に関わることのできるのはバックに組織がついていてその組織による保護が期待できる人間ではないでしょうか。普通のそういう組織的な保護のない人に「何かあったら警察が保護します」と言ったところでどれほどの説得力があるというのでしょうか。断言しますが裁判員制度が実施されると早晩裁判員の多くは創価学会などの組織に属する人間によって占められるようになるはずです。そして例えば創価学会に入れば犯罪を犯しても軽い罪で済むとかいう事態が起これば法の下の平等に反する事態となります。現状でも創価学会に入っていると生活保護を受給しやすくなるとか公営住宅に入居しやすくなるとかいう「噂」があります。そういう「噂」が絶えないのは行政への影響力増大の結果です。同じような「噂」が裁判においても囁かれることのないようにしなければなりません
自民党を使い捨てにした公明党
自公連立終了のお知らせ （せと弘幸Blog『日本よ何処へ』 内）
２００９年の衆議院議員総選挙で大惨敗を喫した公明党。
特別国会における首班指名選挙において、自民党総裁ではなく、公明党代表に投票するというのです。
創価学会犯罪者リスト
●池田大作『信平信子レイプ訴訟』
●池田大作『月刊ペン事件』
●池田大作『大阪事件』選挙違反で逮捕
●藤原弘達『創価学会を斬る』の出版を巡り創価学会と公明党による言論・出版の弾圧と嫌がらせ
●藤原弘達の葬式に祝電を贈る嫌がらせを行なった創価学会員
●創価学会による日本共産党委員長・宮本顕治宅電話盗聴事件
●創価学会による新宿替え玉投票事件
●創価学会副支部長 木村昌幸 強制猥褻事件
●迷惑電話3000回の地区部長 谷口博司 実刑判決
●NTTドコモ事件 福原由紀子さんに対する集団ストーカー事件で創価大学卒 嘉村英二に実刑判決
●元公明党委員長の矢野絢也氏への創価学会幹部による脅迫と言論弾圧事件
●公明党江戸川区議・松本弘芳（江戸川区文教委員）児童売春で実刑判決
●公明市議の赤井良一。妻を餓死させ実刑判決
●元公明党市議の山田喜八郎。道交法違反（轢き逃げ）逮捕
●覚醒剤取締法違反、公明党市議・大石尚雄。逮捕
●公明党参議院議員・片上公人セクハラ最高裁敗訴
●聖教新聞配達員 硲篤代 寺のお供え物を盗み窃盗罪で逮捕
